未来の働き方を実現する2つの方法
メタバースでの働き方についてはこれまでに何度も語られていますが、実際の成功事例についてはどうでしょうか。ここでは、未来の働き方を現実のものにしている非営利団体の実例をご紹介します。
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![Examples of working in the metaverse](https://scontent-iad3-2.xx.fbcdn.net/v/t39.8562-6/320239277_3236373476673921_7086990433529779415_n.png?_nc_cat=100&ccb=1-7&_nc_sid=f537c7&_nc_ohc=-qfwZphSft8Q7kNvgHrRKc0&_nc_ht=scontent-iad3-2.xx&oh=00_AYD2sIFZb6zdtVFHZ9N-7FlerJFGAJWF39N0HZit9akV-A&oe=6690C8CF)
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未来はあっという間にやってきます。Meta Connect 2021において、共同作業を改善し仕事の生産性を向上させるための新たな方法を含むメタバースのビジョンを紹介しましたが、それからわずか1年後、Metaはその未来の実現に向けた進捗状況を発表しました。
たくさんの進展がありました。共同作業や生産性を念頭に置いて設計された全く新しいVRヘッドセット「Meta Quest Pro」を発表し、生産性、共同作業、クリエイティビティの改善を図るため、Meta Quest Pro用に開発・最適化された新機能をMeta Horizon Workroomsに追加しました。さらに、Microsoft社との新たなパートナーシップも発表。同社による人気の高い生産性向上ツールがMetaのVRデバイスに導入されます。
しかし、これはまだ始まったばかりです。バーチャルオフィスのリアルな映像世界や、未来的な複合現実型ミーティングはまだ完全には実現されていませんが、一部の企業はすでに既存のツールを最大限に活用して、未来の働き方に向けた一歩を踏み出しています。
そのような企業の成功事例と、応用可能な実践方法を見ていきましょう。
Workplace for Good
Metaは、多様性の推進、組織力の強化、内部コミュニケーションと共同作業の実現をサポートするため、世界中の非営利団体にWorkplaceを無償で提供しています。
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機敏に対応する
問題解決のためにテクノロジーを構築するのではなく、テクノロジーを活用して喫緊の課題を解決する
非営利団体は多くの企業のように事務処理に追われることなく、フロントラインでの仕事に専念しています。そのため、未来の働き方の最前線で、テクノロジーに関する新たなアプローチをより自由に試し、学ぶことができます。
例えば、世界保健機関(WHO)では、新型コロナウイルス感染症の流行中、世界各国のスタッフが個人の安全に関わる重要な問題に取り組むうえで、拡張現実(AR)を取り入れたアプローチが不可欠だったことが分かりました。こちらで確認してみてください。
AR個人用防護具(PPE)コースは、WHOのモバイルアプリを通して受講できる、ARを取り入れた20分間の学習体験です。
このコースでは、医療従事者向けに、バーチャルの看護師が防護具の正しい着脱手順を実演し、テストを行いました。
WHOアカデミーは、世界保健機関内に新設された部門で、没入型テクノロジーの活用に向けて意欲的な目標を掲げる最先端の学習センターです。医療従事者や公衆衛生当局、政策立案者などを対象に、素早く、効率的かつ効果的に情報やトレーニングを提供することを目指しています。
![VR for work](https://scontent-iad3-1.xx.fbcdn.net/v/t39.2365-6/320331943_3415543638659342_925135358842591743_n.png?_nc_cat=110&ccb=1-7&_nc_sid=9170fc&_nc_ohc=nN_w9SfJBvkQ7kNvgHsMj4c&_nc_ht=scontent-iad3-1.xx&oh=00_AYA9AprUtFID7WJd64uz18tpRMXqhO9E9Z6aVtcSkJs6_w&oe=6690C601)
社内コミュニケーションを社員エンゲージメントにつなげる
テクノロジー戦略を基に人材を配置するのではなく、人材を中心に据えてテクノロジー戦略を構築する
世界的なロックダウンによりリモートワークへの移行が進む中、多くの企業は社内コミュニケーションのあり方を見直すことを余儀なくされました。それと同時に、社内コミュニケーションのベストプラクティスと、社員のエンゲージメントや士気、全体的な体験といった重要な課題とのつながりがより一層注目されるようになりました。
例えば、居住支援を行う英国の慈善団体Home Groupでは、Workplaceを使用して職員のニーズと成果を中心に据えたコミュニケーション戦略を構築し、ロックダウン中にリモートで働く職員間(およびその後ハイブリッド勤務に移行した職員間)のつながりを維持しました。
「新型コロナウイルス感染症の影響により、戦略目標の転換が必要となり、社内コミュニケーション戦略は新型コロナウイルス感染症対応チームが特定したビジネスニーズに基づくものとなりました」と、Home Goupの広報担当者は語ります。
続けて「私たちの目標は、職員の士気と心身の健康を維持することでした。パンデミックにより職員と顧客の基盤が2つの主要なオーディエンスに分かれ、非常に厳しい状況下で職員の士気を維持することが極めて重要になるという認識をもっていました」と述べています。
Home Groupのアプローチは、職員の士気を、明確に定義された社内コミュニケーションプログラムの要とすることでした。この計画は次の段階を追って実施されました。
一貫性のあるメッセージの発信
最新情報の定期配信(毎日または毎週)
経営陣の可視性の強化
オープンな双方向コミュニケーション
その効果は、数字が物語っています。Home Groupが着目したのは、Great Place to Workによる年次調査で測定される「信頼」の指標です。2020年から2021年の調査にかけて、Home GroupはWorkplaceのコミュニケーション計画を実行することで「信頼」の指標を6%向上させました。1この指標が今後どのように継続されていくのか楽しみです。